住宅購入の際にローンを組む場合は団体信用生命保険の加入がもれなくついてきます。これにより万が一被保険者が死亡した時に家族が路頭に迷う心配がありません。ローン残高は団体保険の方でまかなう事になります。賃貸住宅に住んでいた時には火災保険や地震保険など災害保険が家主によって強制加入になっていたはずです。住宅ローンに切り替われば住宅費分の保険料が悩殺されますし、浮いた分を住宅ローンの支払いに回せるのですからとてもお得な保険になります。

生命保険と住宅費用保障が一緒というのは不思議に感じるのですが、家族を守る保障という意味では共通しています。団体保険は住宅金融支援機構もしくは銀行から申し込みができます。お得なのは住宅金融支援機構からの申請で多くの人から利用されています。銀行からの申請ですと銀行独自に打ち出している各種サービスも合わせて利用できるメリットがあり、いずれを選択しても生活保障が確保できますから安心です。ファイナンシャルプランナーはこうした様々な不安にアドバイスをくれますからとても信頼のおける人生のパートナーです。以前から生命保険に加入していたものでも住宅関連の保障があればその分の省略ができますから、家計にも優しい対応となります。

ぜひ今加入している保険の見直しをしてみる事をおすすめします。気がつかないうちに重複した保障を延々と継続しているケースを見受けられるからです。保険見直しは自動車保険も含めて生活関連のあらゆる保障に関わってきます。素人ではどこに目をつけたら良いか迷うのですが、ファイナンシャルプランナーに保険の相談ができる窓口などを活用して、各ステージに最適な保険を見つけてもらうようにしましょう。

参考>>かぞくのみかた
・・・保険見直しの相談が無料で出来る保険相談窓口のサイトです。

結婚をした時男性の多くは家族を守るための保障を考えますが、実は主婦に万が一の事が起きた時も大変な事が多いのです。国の保障は寡婦の保護を中心に考えられていますから、専業主婦を失った父子家庭の保障はさすがに薄いのです。家族形態が多様化しており共働き家庭が普通になってきている時代ですから、収入保障保険と同時に女性保険の検討も考えておいた方が賢明です。

少なくとも子どもが一人でもいる家庭は必需品です。たとえば家事を切り盛りしていた専業主婦が突然大病を患って入院もしくは死亡したケースで、父親に家計や学資金または家事まで含めて責任がのしかかってくる状況に陥った時の医療費や、生活資金まで保障してくれる保険があれば安心です。結婚を機に保険見直しをされる保険のほとんどは、こうした不測の事態に備えて貯蓄をしていくものです。

共働きのケースで夫婦共にまだ健全なうちは、収入保障保険の必要性を感じないかもしれませんが、将来のための貯蓄あるいは葬式費用という意味でも利用価値はあります。収入保障保険は一家の大黒柱を突然亡くしたケースでの当座生活資金をカバーし、遺族年金の不備を補うものです。死亡保障も通常ありますから満期日を迎えて保険金を受け取れるようになるまでの生活保障となりますし、定期タイプ・終身タイプ・養老タイプとがあり、最も保険料支払額が小さいのは定期型であり、子どもが自立するまでの間という条件での保障です。終身は保険料が若干高めですが解約返戻金を得られるのは魅力ですし更新もありません。養老型はほとんど貯蓄と一緒と考えて正解です。

そもそも保険見直しは必要なのでしょうか。かつだとしたらどういったタイミングで行われるべきなのか、わかっているようで実はよくわからない部分です。プロの保険屋と言われる人たちの中には心配ごとが1つ増えるたびに保険が1つずつ増えていくのが普通だから、逆に消去法で心配事を1つずつ減らしていけば、最後に残るのは万が一の場合の医療保険と死亡保険だけだと言う人もいます。

自動車保険は必ず加入しなければならないものですから、それは別として生命保険は公共保険の不足分をカバーするという程度に考えるべきで、生命保険をメーンに考えていくと保険料で家計が圧迫していくか、無駄な消費をしていくだけというのです。確かに一理ある話です。実際日本の保険は世界一厚く丁寧だと高い評価も受けているのです。そうはいっても上限や条件が設定されていますし適応されるまでに時間差がどうしても生じてしまうのも事実ですから、やはり生命保険をきちんと検討しておく事は無駄にはなりません。

世界情勢は刻一刻と変わっていきますから、加入した時は確かに必要で保険料も安かったのですが、10年後も同じという事はありえません。すでに用済みというものも出てきますから、やはり最低限度3年から5年めくらいには保険見直しをしておく方が賢明です。ライフステージで考えていくとおおよそ結婚した時・子どもが生まれた時・子どもが独立した時・住宅購入をした時というように大きな転機を迎えた時に保険見直しをする人が多い傾向にあります。女性保険というのもできていますが、まずは医療保険・死亡保障・貯蓄保険もしくは学資保険と最低これくらいは検討しておいて損はありません。